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フェラーリは「1台あたりの利益」が主要自動車ブランド中で最も大きく1330万円!2位はテスラの83万円、しかしほとんどのブランドでコロナ禍に入って利益率が大きく改善

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フェラーリ296GTB

| やはりフェラーリブランドの圧倒性は揺るがない |

どうりでどの自動車ブランドもフェラーリを目指したがるわけえある

さて、2021年の自動車業界における「驚くべき」利益に関するレポートが登場。

これによると、主要自動車メーカー19社について、「販売台数が減少しているものの、利益が増加している」とのこと。

なお、ちょっと前にはトヨタにおける同様の現象が報じられており、トヨタの場合は「コロナ禍に突入し、社内競業の禁止など、無駄を極力廃するようにした結果、そして納入コスト引き下げに取り組んだ結果、むしろコロナ禍以前よりも利益が増加したどころか、過去最高益を記録した」という内容です。

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2021年に入り、自動車業界はあらたな局面を迎える

そして2021年の主要自動車メーカーの業績につき、かんたんに言うと「販売台数が減っているのに利益が増えている」。

アストンマーティン、BMWグループ、ダイムラー(メルセデス・ベンツ)、フェラーリ、フォード、吉利集団(Geely)、ゼネラルモーターズ(GM)、ホンダ、現代(ヒョンデ)自動車グループ、いすゞ、マツダ、ルノー・日産、ステランティス、スバル、スズキ、タタグループ、テスラ、トヨタ、フォルクスワーゲングループの決算書によれば、2021年の売上高は1兆8900億円に達しており、この数字は2020年と比較すると13%増ではあるものの、2019年と比較すると6%減という数字です。

ただ、ここで注目すべきは「販売台数の動きはこれらとは異なる」ということ。

上記の自動車メーカーにつき、2021年には6954万台を販売することとなっていますが、これは2020年よりも2%多く、2019年よりも14%少ないという結果となっていて、つまりは「売上高の伸びほどには売上台数が伸びていない」。

これは「1台あたりの販売単価が高くなった」ことを意味し、さらに言うならば2021年の販売1台あたりの平均収益は27,270ドルとなり、これは2020年から11%、2019年から10%上昇していて、販売台数が減っているのに(もしくはそんなに増えていない)1台あたりの金額が高くなり1台あたりの儲けが大きくなったということを意味します。

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なぜこんな現象が起きたのか?

そこでこの不可思議な現象が発生した理由についてですが、ここには様々な理由があると考えられ、まずは自動車メーカー自身の努力によるもので、コロナ禍に突入し「これはヤバい・・・」ということで積極的にコストをカットしたこと(ただしこれは販売単価の向上には結びつかない)。

そしてもうひとつはマイクロチップ(半導体)不足によって車両の生産台数が減り、しかしコロナウイルスのパンデミックによって車両の需要が増え、これによって新車の需要と供給のバランスが「需要寄り」へと移行したために値引きが減ったり車両の値上げが行われたこと。

さらにはかねてよりの「SUVブーム」、そしてそれに対応するための各社の動きもここに相乗効果になって現れていて、「利益率の大きいSUVの販売比率が高まった」ことも関係していると見られています(SUVはそれ自体の付加価値が高く、原価に比較して高い価格で販売ができる。ポルシェやランボルギーニが”販売台数以上”に利益を伸ばしていることからもこれがわかる)。

加えて、限られた半導体を「より儲かる」車種に優先的に回すことによって利益が拡大したのだとも考えられ、たとえばトヨタだとヤリスの生産を行うよりはレクサスのSUVへとチップを回したほうがいい、ということに。

利益についてもう少し深く掘り下げてみると、上述の19社について、2021年の利益は1,439億7,000万ドルで、これは100ドルあたりの営業利益に換算すると7.60ドルとなり、これは2020年の3.60ドル、2019年には5.10ドルだったことを鑑みると、非常に大きな上昇を見せていることがわかります。

さらには販売台数あたりの利益という観点だと、2021年は2,069ドル、2019年には1,270ドル、2020年には892ドルとなっていて、こちらも2021年には大きな増加を見せています。

トミカ(フェラーリなどスーパーカー)

フェラーリブランドはやはり最強だった

そしてさらに刮目すべきはフェラーリの強さ。

フェラーリの営業利益は2020年の21.4%から25.5%に上昇しており、これは販売台数に換算すると1台あたり106,078ドル(日本円で1330万円!)という驚くべき数字となっていて、この金額は業界一位となっています。

これについては強気の価格設定(もちろん、これまで努力して築き上げてきた高いブランド価値がそれを可能とさせている)、多様なオプションの設定と装着率(平均すると車両価格の30%くらい)が寄与しているのは間違いなく、一過性のものではなく今後もさらにこの傾向が加速するのは間違いないと見ています。

なお、2位はテスラの6,693ドルで、テスラについては「急激に上昇しているEV製造原価」に対する耐性が高いと言われ、そしてこれも「値上げしても買いたいと思わせる」ブランド力が大きく関係していそう。

多くの自動車メーカーはバッテリー製造やソフトウエア開発を他社に依存していて、しかしテスラは内製率が高いために状況の変化にも素早く対応でき、しかし他のEV社はそうでないうえに、値上げすると消費者にそっぽを向かれるということもあって原価の上昇が利益を圧迫している、とも報じられていますね。※利益「率」だとテスラがフェラーリを逆転するという統計もある

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参照:Motor1, JATO

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