| BMWがついにディーゼルエンジン搭載モデルを160万台リコール |
今年の夏、韓国で相次いだ「BMWが燃える」という問題。
韓国ではこれを受けて販売を差し止めたりといった騒動に発展していますが、BMWはこれに関連した独自の調査により、「発火の可能性がある」として全世界で160万台規模のリコールを実施する、と発表しています。
原因はクーラント漏れ
なお、BMWによる調査の結果だと「エキゾースト・リサーキュレーション・ユニット」からクーラントが漏れ、これによってインテークマニフォールドが溶ける可能性があり、最悪の場合は火災に至る」とのこと(これだとディーゼル特有の問題には思えないが、熱などディーゼル固有の条件が重なるのかも)。
韓国ではすでに、なんと40台もの「燃えた」という報告があるそうで、上述の通り販売差し止めに加え、問題の詳細が判明し対策が行われるまで政府が輸入の停止(通関させない)、そしてBMWオーナーに対して「運転しないよう」呼びかけるという異例の事態にまで発展しています。
今回リコールの影響を受けるのは4気筒と6気筒のディーゼルエンジン搭載モデルで、かつ生産時期が2010年から2017年までの車両(この生産時期全てのモデルが該当するわけではなく、モデルによって対象期間は異なる)。
ディーゼルエンジンは結局自動車メーカーの利益を圧迫した?
なお、欧州やアメリカではディーゼルモデルの販売が多く、とくに欧州では根強い人気を誇る模様(ポルシェのモデルですら)。
そのため各自動車メーカーともディーゼルモデルには比較的「注力」しているのが現状ですが、フォルクスワーゲンやアウディで問題となった「不正」など様々な問題も。
ディーゼル不正事件については「クルマを売りたいがために」燃費データを偽ったということになりますが、それだけ市場が魅力的であると同時に、「偽らなければ」規制に適応できないということもわかります。
フォルクスワーゲングループの場合はそれが明るみに出ることで「対応」に追われることになり、その費用を考えると「最初からディーゼルを売らない方がよかったんじゃないか」と思えるほど。
これは上層部の総入れ替えや、社長はじめ多数の逮捕者を出したという結果を招いており、ポルシェもディーゼルから予定よりも速く撤退することに。
そしてこ今回のBMWの「炎上」という件もあって、乗用車におけるディーゼルについては「そもそも立ち入るべき領域ではなかった」のかもしれませんね。