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EVの火災発生率はガソリン車の2倍!かつEVは深刻かつ大規模リコールが多く、メーカーに大きなダメージを与えている模様。消費者にとっては車両コスト高、任意保険高騰など負担増か

2021/09/11

ポルシェ・タイカン

| このまま「未体験ゾーン」へと一気に踏み込むと、自動車メーカーを苦しめ、社会的にも大きな問題を引き起こす可能性がありそうだ |

やはりもうちょっとエレクトリック化はゆっくり進んだほうがいいのだと思う

さて、世の中はこれからますますエレクトリック化へと向けて動いてゆくことになりますが、CNBCの報道によると、EVは新しい技術ゆえに、自動車メーカーはその開発に数十億ドルを費やしているだけではなく、予期できない問題のため「相当額を」リコールに費やしている、とのこと。

たしかにEVに関するリコールの話題には事欠かず、GM、テスラ、ポルシェ、フォード、ヒュンダイ、BMW、フォルクスワーゲン等、EVを発売しているメーカーの多くがなんらかのトラブルやリコールを経験しているようですね。

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EVには様々な問題が起こりがち

現在各社のEVでは発火、停電、車の始動や充電の困難さなどが報告されており、実際に3年ほどEV(BMW i3)に乗ったぼくも数え切れないほどのトラブルを経験し、それもあって「とうぶんEVには乗りたくない」と考えています。

そしてBMW以外のメーカーでもトラブルとは無縁ではなく、シボレー・ボルトは、バッテリーパック内のリチウムイオン電池セルに2つの「まれな製造上の欠陥」があったためにリコールとなり、GMは8億ドルの費用を負担すると報じられています。

また、ポルシェTaycanは、走行中に電源が切れてしまうソフトウェアの問題によってリコールを実施しており、他にもフォード・マスタング「Mach-E」とPHEV「Kuga」では4億ドルのリコール、ヒュンダイのEV「コナ・エレクトリック」の9億ドルのリコールなど、話題には事欠かず、これらの特徴としては「それまでに製造した車両のほぼすべて」が該当するケースが多いということ。

ポルシェ・タイカンのメーター

参考までに、テスラは発火の(潜在的な)可能性を隠すために行ったソフトウエア・アップデート後の問題を解決するために150万ドルを支払うことに同意したり、6年間の所有にて容量が半分になってしまったバッテリーを(保証規定に従い)交換しなかったことで訴えられ、1億6300万ドルの支払いを余儀なくされたこともあるようですね。※オンラインアップデートは、欠陥を隠すためには(メーカー側にとって)便利なのかもしれない

ポルシェ・タイカン
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ガソリン車であれば技術が熟成されているためにここまでの大きなリコールになることもなく、そしてトラブルが生じた際の被害も大きくはないという認識ですが、EVの場合は「爆発炎上」するケースも少なくはなく、そのクルマが全損となるばかりか周囲にも被害を与えてしまい、そのぶんの「補償問題」に発展するケースも多数出てくるのかもしれません(訴訟費用もバカにならない)。

加えて、EVのリコールの多くは「バッテリー」に起因するもので、しかしバッテリーはいずれも強固に、かつ密閉された状態で車両に取り付けられているため、これを点検するのにも多大なコストが掛かるものと思われます。

さらに交換となると尋常ではないコストを要求されることになり、よってこれは自動車メーカーに対して相当な出費を要求するということがわかりますね。

ヒュンダイ・コナEV
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今後は製造や検品にかかるコストも上昇する可能性

もちろん、自動車メーカーはこういった事態が起きないようにするため、さらに厳格に製造や検品を行うことになるものと思われ、そういったコストもさらに車両に上乗せされるか、もしくは自動車メーカーの利益を圧迫することになり、このままEVが一気に普及してしまうと、いかに大きな会社であっても、「1件の問題で」その存在が危うくなるケースも出てきそう(現在はEVの火災によって死亡した人はいないと思われるが、今後もそうだとは限らない)。

とくに、フォルクスワーゲンやメルセデス・ベンツのように「急激に」ガソリン車から電気自動車へとスイッチしようとする場合は非常に大きなリスクを伴うことになり、トヨタのように「徐々に」移行するのがメーカーにとっても、消費者にとってもいいのかもしれませんね。

なお、ロンドン消防隊が発表したレポートによると、ガソリン車に比較してEV/PHEVの火災発生率は2倍以上だといい、これはかなり「恐ろしい」数値。

こういった事実はユーザーが加入する任意保険にも反映されることになり、つまりオーナーにとっても「出費を余儀なくされる」わけですが、実際にBMW i3の車両保険の料率クラスはランボルギーニ・ウラカンと同じだったので、それだけ「修理にお金がかかる」もしくは「よく修理が必要になる」ということだったのだと思われます。

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参照:CNBC

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