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自動車保険の金額はこういった要素で決まっている!等級や料率クラスはどうしようもないが、補償内容や加入者情報の調整で保険料を節約できそう

2020/07/20

さて、自動車を所有している人であれば必要となってくるのが「任意保険(自動車保険)」。

「任意」という文字が入っているものの、自動車という”人の命をいとも簡単に奪いかねない”乗り物に乗る以上、これは必須と捉えるべきだと考えています。

今回はその任意保険について、そして補償の内容や条件の設定について簡単に紹介したいと思います。

自動車保険にはネット型と代理店型とがある

自動車保険には「ネット(ダイレクト)」と「代理店型」とが存在し、一般にネット型は安く、代理店型はちょっと割高な傾向があります。

そして「安かろう悪かろう」ということでネット型保険についてはデメリットが語られがちですが、これまで様々な車両にて、両方の保険を試してきた経験から言うと、「ネット型でもまったく問題はない」と考えています。※ただし、高額車両はネット保険では加入受け付けていない場合が多く、ランボルギーニ・ウラカンはほとんどのネット保険には入れない

じゃあ代理店型のメリットって何なのということですが、「(ディーラーで加入していれば)万一の自己の際に、ディーラーが窓口になって(書類作成など)全部面倒なことをやってくれる」「(ディーラーで加入していれば)保険はディーラーの担当営業さんの成績になるので、恩を売ることができ、何かの折に還元される」くらい。

ただ、ネット型であっても、もし自己を起した場合でも「電話一本」ですべて片付けてくれるので、ディーラーを通して修理する必要がなければ、全くネット型保険で問題はない、というのが現実です。※落下物のヒットで不動になったとき、電話一本をかけるだけで積車にてクルマを引き取りに来て代車を置いていってくれ、完成したらまた積車で来て代車も引き取っていってくれたので何もしなくて済んだ

よって、ぼくは「特段の理由がなければ、ネット型自動車保険を選ぶべき」とも考えています。

ちなみにネット型保険だと「三井ダイレクト損保」「セゾン自動車火災保険」「チューリッヒ保険」「イーデザイン損保」「ソニー損保」「アクサダイレクト」といったところが有名ですね。

自動車保険の保険料はこうやって決まる

そして次は自動車保険の「保険料」。

これが一番気になるところだと思いますが、大きく分けて保険料を決定する要素は「等級」「車両の料率クラス」「補償内容」「加入者の条件」の4つ。

ここでそれぞれについて見てゆきましょう。

「等級」は1~20に細分化されている

「等級」については、1等級から20等級までがあり、はじめて自動車保険を契約する人は6等級からスタート。

1年間保険を使用しなければ6等級から7等級へと上がり、事故を起こすと等級がダウンします(事故の内容によってダウンする幅が違う)。

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仮に人身事故だと、多くの場合は「3等級ダウン」となりますが、6等級の人が3等級ダウンとなると翌年の契約は「3等級」となり、その次の年に無事故であっても6等級には戻れず、「4等級」へと一つアップするだけ。

よって6等級に戻ろうとすると、4等級→5等級→6等級といったぐあいに「3年かかる」ことになるわけですね。

そして等級が上になればなるほど保険料は「割引」されるため、等級が高くなれなばなるほど保険料は安くなります(3等級以下は”割増”)。

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参考までに、この「等級による保険料の差」ですが、ポルシェ718ケイマンだと、ごくごく一般的な補償内容にて保険に入った場合は6等級で「131,420万円」、20等級では「82,480円」なので、けっこう差があるということもわかりますね。

車両の料率クラスは17段階

車両の料率クラスについて見てゆくと、これは「車両(保険)」「対人(賠償保険)」「対物(賠償保険)」「(搭乗者)傷害(保険)」の4つで構成され、それぞれが17クラスに分かれていて、数字(料率クラス)が大きいほど保険料が高いということに。

たとえば「車両」だと、事故率が高かったり修理費用の高いクルマは料率クラスが高くなり、一般的にスポーツカーは事故が多いので料率クラスが高く、高級車はパーツが高いためにこれも料率クラスが高く、そしてEVやハイブリッドも修理費用が高いのでやはり料率クラスが高くなります。

これは「形式別料率クラス」と呼ばれ、損害保険料率算出機構が算出しているもので、毎年その内容が改定されています(その年にそのクルマの事故が多かったりすると、そのクルマの料率クラスが翌年から高くなったりする)。

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補償内容は人によって様々

この「補償内容」については非常に多くの項目があり、まずは「車両保険」。

これは「一般型」と「エコノミー(限定)型」とがあり、補償内容が下記のように変わってきます。

大きなところでは、「一般型だと、相手の特定できない事故でも補償されるが、エコノミー型だと、相手が誰かわからない事故では補償されず、修理は自腹」。

ちなみにポルシェ718ケイマンだと、一般型に加入すると保険料は(現在のぼくの条件で)69,380円、エコノミー型だと47,820円。※車両保険を外すと25,000円くらい

これくらいの差であれば「一般」に入っておいたほうが安心でき、実際のところ72%くらいの任意保険加入者が「一般」を選んでいるようですね。

ちなみに車両保険の金額(事故の際に、支払ってもらうことになる金額の基準)はある程度幅をもたせて設定することができ、これによっても保険料が上下します(2年経過時のポルシェ718ケイマンだと510万円)。

そのため、保険料が上がるからと言って車両保険「ナシ」にするのではなく、車両保険金額を下げて車両保険「アリ」とし、より少ない費用で効果的な補償内容を検討すると良いかと思います。

エコノミー型一般型
他車との衝突・接触
落書き・いたずら
盗難
飛来中または落下中の他物との衝突(飛び石など)
台風・竜巻・洪水・高潮
火災
あて逃げ×
転覆・墜落×
単独事故(電柱に衝突など)×
自転車との接触×
地震××
噴火××
津波××

そのほか、補償内容だと「対人賠償」「対物賠償」「人身傷害」「弁護士費用」「個人賠償」「ファミリーバイク特約」「事故時レンタカー費用特約」など様々なものがあり、これは保険会社によっても異なります。

加入者条件次第で大きく保険料は変わる

そして最後は「加入者条件」。

大きな価格変動要因は「年齢」で、一般には「全年齢」「21歳以上」「26歳以上」「35歳以上」と分かれていますが、若ければ若いほど事故を起こす確率が(統計上)高いため、若年層ほど割高な設定に。

ポルシェ718ケイマンの場合だと、同じ補償内容で「全年齢」だと218,750円、「35歳以上」だと69,380円という差異があり、ここまでに挙げた価格変動要因の中としては「もっとも大きい」かもしれません。

そのほか「免責金額」も意外と保険料に影響し、これは事故を起こした場合の「自己負担額」。

これをゼロにすれば自分の負担はなくなるものの、保険会社の負担が増えるので保険料が高くなる傾向に。

免責については0円~20万円で設定できる場合が多く、ポルシェ718ケイマンの場合、同じ補償内容で免責ゼロだと保険料は100,400円、免責15万円だと69,380円。

よって、免責金額を上げれば(自己負担は増えるものの)保険料は安く上がる、ということになりますね。

そのほかに保険料を決する要因としては「免許の色(ゴールドだと割引がある)」「年間走行距離(少ないほうが事故率が低い)」「使用目的(業務、通勤・通学、日常・レジャーとがあり、もちろん業務利用だと事故率が高いと判断される)」、「運転する人(自分だけに限定すれば保険料が安くなる)」、そしてこれは「人」ではなく「クルマ」側となりますが、安全装備の有無によっても保険料が変動します(ただし、これらは年齢や等級、車両保険ほど大きく価格を左右しない)。

以上、大きく分けて4つの保険料決定要因を紹介しましたが、ソニー損保ではトヨタ・プリウス/アルファード/C-HR/ハリアー、日産ノート/セレナ、ホンダ・フリード/フィット/ステップワゴン、マツダCX-5、スバル・インプレッサ、スズキ・スイフトなどの主な車両につき、「等級」「年齢」「免許の色」「年間走行距離」によってどれくらい保険料が変わるのかをチェックできるシミュレーターを公開しています。

ぼくの考え方としては、万一の事故の際」相手方の人やモノに対して支払う金額、搭乗者に対する補償は最大限としておき、しかし車両保険金額を下げ、逆に免責をギリギリまで上げることで保険料を引き下げる、というもの。

そのクルマが「足がわり」で、ちょっとやそっと傷が入っても修理しないような場合は車両保険に加入しなかったり「エコノミー」にする場合もありますが、年式が古い車は車両保険を付帯してもあまり金額が上がらないことが多いようですね。

参照:ソニー損保三井ダイレクト損保アクサダイレクトチューリッヒ保険

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