｜ ガレージでの「ワイヤレス充電」を遥かに超越した技術をホンダが開発 ｜
これが実現すればまさに「革命」であるが
電気自動車（EV）の普及が進む一方、「充電に時間がかかる」「長距離走行時のバッテリ切れが不安」といった課題は今なお根強く存在しており、しかしそうした課題を根本から解決する革新的なアプローチとして注目されているのが「道路上を走るだけで自動的に充電が行われる”走行中無線給電（DWPT）”」技術。
2026年10月5日、本田技術研究所（以下、ホンダ）は大成建設および大成ロテックとの共同研究において、大型商用車にも対応する「磁界結合方式無線給電道路システム」の基盤技術の開発に成功したと発表し、これは充電の手間を減らし、EVの利便性を大きく跳ね上げる次世代インフラ技術として大きな注目を浴びています。
ここでその全貌、そしいて今後の展望について見てみましょう。
この記事の要約
- ホンダが大成建設・大成ロテックと共同にて、走行中のEVに非接触給電する「磁界結合方式無線給電道路システム」の基盤技術を開発
- 世界初となるインバータとコイルを一体化した給電ユニットを採用し、大型商用車の荷重に耐える高い耐久性と施工性を実現
- 2027年度以降には館山自動車道（千葉県）にて、大型商用車等を用いた高速道路での公道実証実験（館山プロジェクト）へと参画予定
ホンダと大成建設グループが目指す「走行中無線給電道路システム」とは
今回発表されたシステムは、道路の下に埋設した給電ユニット（GAユニット）から、車両側に装着した受電ユニット（VAユニット）へ非接触で電力を供給するという”夢のような”技術です。
ホンダは2021年より走行中無線給電の研究をスタートしており、特に走行距離が長く充電負荷の大きい物流・輸送分野（トラックなどの大型商用車）での実用化を念頭に開発を進めてきたのだそう。
さらに2025年からは建設・道路舗装のプロフェッショナルである大成建設グループと連携して実証実験場での検証を開始していますが、車両の重さに耐える道路構造や施工・更新の手軽さまで見据えた実用的なシステム構築を目指しているという段階です。
技術の特長
本システムが従来の給電技術と大きく異なるのは、乗用車だけでなく「重量のある大型商用車」への適用と「道路インフラとしての耐久性・施工性」を両立させている点で・・・。
主な技術特長とシステム構造
- 大型商用車に対応する高耐久構造：20トンクラスの大型車両が繰り返し走行しても壊れないよう、GAユニット内部および道路舗装の構造を最適化している
- 世界初の一体型ユニットと直流配電：地上からの直流電源システムと組み合わせ、ユニット内のインバータとコイルを一体化（走行中無線給電ユニットとして世界初）。構成部品を減らし、高出力かつ安定した給電を可能に
- 優れた施工性と更新性：既存の道路を切削して埋め込めるシンプルな設計を採用。配線周りも簡略化されているため、工事の手間を大幅に削減し、将来の補修工事にも配慮されている
共同研究における3社の役割分担
| 企業名 | 主な担当役割 |
| 大成建設 | 高応答な「直流電源システム」の開発 |
| 本田技術研究所 | 道路側の「直流配電型GAシステム」および車両側の「VAユニット搭載システム」の開発 |
| 大成ロテック | 無線給電道路の「施工手法」の開発 |
| 3社共同 | 舗装構造の開発・耐久性試験・設備の更新手法・各種給電実験 |
従来の充電方式や競合技術との比較・位置付け
一般的なEVの運用では、ステーションに立ち寄って数十分〜数時間滞在する「停止型急速充電」が主流です（というか、現時点ではほぼすべての充電方式がこれ。一部中国では”バッテリースワップ”も存在するが）。
しかし、運送業などの物流分野では充電によるロスタイム（ダウンタイム）が致命的となるケースがあり、今回ホンダらが開発する「走行中無線給電」が実用化されれば、走行中に連続してバッテリーへ給電が行われるため、以下のメリットが生まれるというわけですね。
- バッテリー搭載量の削減：走行中に給電できるため、車両に積むバッテリー容量を減らすことができ、結果として車両価格の低下や軽量化（積載量の増加）につながる
- 充電立ち寄りの解消：ドライバーの充電待ち時間がゼロになり、稼働効率が飛躍的に向上する
- インフラ側での負荷分散：高出力な急速充電器へ一極集中する電力を、道路上で分散して供給することが可能になる
今後の実証計画と注目の新技術
今後のスケジュールとして、3社は2026年末より大成建設グループの技術実証センター（福島県田村市）に新たな試験走行路を構築するといい、そこでは実車による「100万輪」の載荷走行試験など徹底した耐久評価を実施するうえ、最大150kWという非常に大きな高出力給電や高速走行時の信頼性を検証していく計画についても触れられています。
さらに注目の展開として、2027年度以降には東日本高速道路（NEXCO東日本）が実施する千葉県の館山自動車道（館山プロジェクト）における公道実証実験への参画が決定していて、実際の高速道路本線上での走行中に給電を行うという、実社会への導入に向けた大きな一歩を踏み出すことについても言及済み。
結論
ホンダと大成建設グループによる走行中無線給電道路システムの基盤技術開発は、EVが抱える最大の弱点である「充電の手間と時間」を解消する画期的な取り組みともいえるもの。
大型トラックなどの商用車を皮切りにこの技術が確立されれば、将来的に自家用車を含めた移動のあり方そのものが大きく変わる可能性をも秘めており、2027年度以降に始まる館山自動車道での公道実証をはじめ、今後の技術進化と社会実装に向けた動向には注目してゆきたいと思います。
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参照：Honda
