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マツダはいつも中長期的に高い理想を掲げて挑み続ける
さて、マツダは6月17日、技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」に基づいた”2030年に向けた新たな技術・商品の開発方針”を発表。
昨年修正した中期経営計画の見直しに加え、2050年までにカーボンニュートラルに挑戦するという内容が盛り込まれ、5つの方針に沿った技術・商品の開発を行うと述べています。
マツダの発表した「5つの技術・商品」はこうなっている
そこで今回マツダの発表した内容を紹介したいと思いますが、この「5つ」とは下記の通り。
なぜかこういった企業の「方針」については難しい言葉で語られる（はぐらかされる）ことも多いように思います。
おそらくは、途中で計画の修正が必要になったりすることを考慮し、あえて抽象的な概念を紹介するにとどめているのでしょうね。
2030年に向けたマツダの技術・商品開発方針
- ビルディングブロック戦略による技術資産の積み上げと、それを活用した高効率なモノ造り
- マルチソリューション戦略による電動化の推進と商品導入
- 「事故のないクルマ社会」の実現に向けた「人」中心の安全技術の普及
- 次世代の移動サービスの基盤となるコネクテッド技術、ソフトウェア技術への挑戦
- カーボンニュートラル、CASE時代への「人」中心の開発哲学の継承
1. ビルディングブロック戦略による技術資産の積み上げと、それを活用した高効率なモノ造り
ここでそれぞれを見てゆきたいと思いますが、まず「ビルディングブロック」とは、「基盤となる技術群をブロックとして積み上げる」「それによって優れた技術を効率的に届ける」ことを目的としたもの。
もちろん、2007年より開始しているスカイアクティブ・テクノロジー（SKYACTIV TECHNOLOGY）に関する研究もこれに該当しますが、これは現在ではマツダにおける「技術資産」として”積み上げられている”のは周知のとおりです。
そして今回のキモは2025年以降、”さまざまな車格やボディタイプのEVモデルに適応できるマツダ独自のEV専用プラットフォーム「SKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャー」”を導入するということ。
ここで着目すべきは「マツダ独自」と述べていることで、つまりはスバルやトヨタの開発するEVアーキテクチャを使用しない、ということなのかもしれません。
ただし、”協業パートナーと共に、本格的な電動化時代への技術資産を構築”するとも述べているので、全く無関係というわけではなさそうです。
なお、トヨタが以前に発表した「EV構想」にはスバル、ダイハツ、スズキが含まれるものの、「マツダ」はそこに入っておらず、よってEV化について、マツダはトヨタと別の道を歩むということになりそうです。
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2. マルチソリューション戦略による電動化の推進と商品導入
そしてマツダ独自の「SKYACTIV マルチソリューションスケーラブルアーキテクチャー」を採用するクルマとしては、ハイブリッド5種、プラグインハイブリッド5種、EV3種を日本、欧州、米国、中国、ASEANを中心とし、2022年から2025年にかけて順次導入する予定だとも。
これによって、2030年時点での「生産における電動化率は100％、EV比率は25％」を目指すといいますが、トヨタはエレクトリック化には及び腰であり、こういった方針の差が「トヨタと別の道を歩む」理由なのかもしれませんね。
なお、マツダは今回そのプラットフォームの画像も公開しており、こちらは「スモール群ロータリーエンジンマルチ電動化技術」。
ロータリーエンジンを発電機として使用したPHEVだと思われます。
ラージ群_ガソリンエンジン48Vマイルドハイブリッド。
おそらくはFRベースなのだと思われます。
エンジンについては明確ではないものの、直6かもしれませんね。
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ラージ群ガソリンエンジンプラグインハイブリッド。
エンジンは4気筒のように見え、そのぶん大きなバッテリーをフロアに積んでいるようです。
ラージ群ディーゼルエンジン48Vマイルドハイブリッド。
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3. 「事故のないクルマ社会」の実現に向けた「人」中心の安全技術の普及
こちらについては、人間中心の自動運転コンセプト「Mazda Co-Pilot Concept（マツダ・コ・パイロット・コンセプト）」を新たなブロックとして積み上げるとアナウンスされており、マツダいわく”ドライバーの状態を常時モニタリングし、突然の体調不良を検知した際に、自動運転走行に切り替えて安全な場所に移動、停車し、緊急通報を行うもので、第1段階の「Mazda Co-pilot1.0」は2022年のラージ商品群から導入を開始する予定”なのだそう。
4. 次世代の移動サービスの基盤となるコネクテッド技術、ソフトウェア技術への挑戦
そしてこちらはIT分野への挑戦ですが、次世代移動サービス「MaaS（Mobility as a Service）」、OTA（Over the Air）によるクルマの機能アップデートなどへの対応に向けて、基盤となるソフトウェア技術の開発を強化するとともに、車両内外の迅速な情報通信を可能にする次世代「電気電子アーキテクチャー」(Electric Electronic Architecture：EEA) の開発を推進する、とのこと。
次世代の車載通信機の技術仕様については、マツダのほか、トヨタ、スズキ、スバル、ダイハツとの共同開発になるそうですが、ホンダは完全に「置いて行かれた」状態です（日産はまだルノー、三菱というパートナーがある）。
この分野は非常に開発コストがかさみ、そのために車両価格が上がってしまうと言われますが、その上がった車両価格を正当化するのがマツダの「プレミアム」戦略だとも語られています。
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5. カーボンニュートラル、CASE時代への「人」中心の開発哲学の継承
よく言われる「CASE」とは「Connected（コネクテッド）」「Autonomous（自動化）」「Shared/Services（シェアリング／サービス）」「Electric（電動化）」の頭文字を合わせたものですが、マツダはCASE時代においても「人」を中心に置き、これに「地球」「社会」を組み合わせた開発哲学を継承してゆく、とのこと。
以上に5つが今回マツダの公開したビジョンですが、電動化、そしてコネクテッド技術を強く意識していることがわかり、これもまたプレミアム化を進めるマツダの方針、そして環境意識の高い欧州にて存在感を強めようという考え方の現れなのかもしれませんね。
なお、トヨタは電動化については「EV普及度合いを見ながら臨機応変に対応」、スバルは「お金がかかるから自社では開発せず、できることだけをやりつつも、電動化技術はほか（トヨタ）から完成されたものを買う」という現実的もしくは地に足がついたスタンスを持っており、しかしマツダは高い理想を掲げ、未来に向かって挑み続けているという印象を受けます（ただし財政的には、投資金額が多くなってキャッシュフローが悪化する）。
参照：MAZDA