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ホンダが原点回帰。数年前に実施した組織統合を撤回、1960年代の組織を再現し「独立独歩」で中国BYDのスピードへと挑む。「ボクらの愛したホンダ」に戻るのか

ホンダ N-BOXのステアリングホイール

| ホンダはもともとチャレンジングで「ほかがやらないようなことをやる」会社であったはずだが |

いつの頃からか「時間と流行の流れに飲まれ」普通の会社に

ここ最近で「赤字」「EVの開発停止」「アフィーラ ワンの製造と発売の停止」など暗いニュースの多かったホンダ。

しかしホンダとてこの状況を放置するわけはなく、今回「思い切った組織改革」を行う計画が報じられています。

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【この記事の要約】

  • 研究開発の分離: ホンダは数年前の組織統合を撤回し、1960年代のような「独立したR&D部門」を復活
  • 中国ショック: 三部敏宏社長が中国の現状を視察し「このままでは勝ち目がない」と危機感を表明
  • 開発スピードの格差: 中国メーカーが18ヶ月で新車を出すのに対し、日本勢のスピード不足が顕著に
  • 独自の道: 他社が中国メーカーとの提携を強める中、ホンダは自社内の組織改革とインド生産拠点の活用で対抗
ホンダ プレリュードのフロントとエンブレム


崖っぷちのホンダ、伝説の「CVCC」を生んだエンジニア至上主義を再始動

ホンダがかつて1970年代の厳しい排ガス規制を世界で初めてクリアした「CVCCエンジン」や初代「シビック」を誕生させた当時の経営哲学を呼び戻そうとしている、との報道。

つい数年前には「効率化のため」生産部門と研究開発(R&D)部門を統合したばかりではあるものの、今回再び「準独立組織」として切り離すことを決定したとされ、これは官僚的な企業構造からエンジニアを解放し、自由な発想を取り戻すための「賭け」だと報じられています。

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「勝ち目がない」――中国メーカーが突きつけた残酷な現実

ホンダがここまで急進的な組織改革に踏み切った背景には「中国市場での惨敗」そして「現地メーカーの圧倒的な進化」があるといい・・・。

中国勢 vs ホンダ:圧倒的なスピードとコストの差

比較項目中国メーカー(BYD/吉利など)従来の日本メーカー(ホンダ等)
開発期間最短18ヶ月(約1.5年)数年〜5年以上
生産体制高度に自動化された最新工場複雑で多層的なサプライチェーン
2025年実績驚異的なシェア拡大中国内販売台数が24%減少
戦略ソフトウェア中心のスピード開発ハードウェアの品質と信頼性重視
中国「広州本田」のエンブレム

ホンダの三部社長は中国のサプライヤーを視察した後、「このままでは彼らには勝てない」と率直に語ったとされますが、中国での販売不振により、ホンダの現地工場は稼働率が低下し(作っても売れないので)、そのため新車計画の縮小を余儀なくされているという負のスパイラル的な実情も。

そしてこのままでは状況が悪くなる一方であり、なんらかの手を打たねば「このままシェアを失い続け、ホンダはいずれ消滅する」という危機感を(現場の視察を通じて)三部社長は抱いたのかもしれません。


他社との違い:提携か、自己変革か

トしかしながら、ヨタや日産が中国メーカーと手を組み、そのノウハウを吸収する道を選んでいるのに対し、ホンダは「自らの組織のあり方を変える」ことで内側からイノベーションを起こそうとしており・・・。

  • インドをEV輸出拠点に: コスト競争力を高めるため、インドを次世代EVのグローバルな生産ハブとして活用する計画
  • ソニーとの提携(AFEELA): ソフトウェア面では外部と連携しつつも、クルマの根本的な「創る力」は自社のエンジニアに委ねる

この方法が「吉と出るか凶と出るか」はまだわからず、しかし残された時間は「あとわずか」。

それでもホンダは(中止したといえども)これまでEV開発を進めてきたという経験があり、それを「エンジニア主導で」開花させるという手法を選択したのだと思われます。

マレーシア・クアラルンプールを走る白いホンダ車


結論:ホンダ・スピリットは21世紀のEV競争で通用するか?

1960年代、ホンダを世界的な自動車メーカーに押し上げたのは、経営陣の干渉を受けずに革新を追求した技術者たち。

しかし、現代のEV競争では「メカニズム」だけでなく「ソフトウェア」と「サプライチェーンの速度」が勝敗を分けまるというのが現実で、これからのホンダが「過去の成功体験」を単に繰り返すのではなく、現代のデジタルスピードに適応させた形で「エンジニアの自由と創造性」を再定義できるのか。

2020年代後半、ホンダの真価が問われることとなり、目に見える変化を期待したいと思います。

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参照:CARSCOOPS

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