｜ いったい紙カタログ送付は自動車メーカーにとってどれくらい負担になっていたのかが気になる ｜
さて、ぼくがよく利用していた、自動車メーカーへの「カタログ請求」。
現行モデルであればWEB上でも情報を確認することができるものの、マイナーチェンジ（フェイスリフト）、そしてモデルチェンジしてしまうと以前のモデルの情報を確認できなくなるため、ぼくは興味のある車種についてカタログを保有するようにしています。
「紙」カタログは意外と便利
そうすることで、中古車を購入するとき、対象となる中古車の年式とカタログとを照らし合わせて装備等を確認し、「この価格差でこの装備差であれば」お買い得なのかどうか、もしくは「高くともマイナーチェンジ後やモデルチェンジ後のモデルを買ったほうがいいのか」という判断を下すようにしているわけですね。
加えて、「紙のカタログ」のほうが一覧性に優れ、WEBのように別途「諸元表」「装備」「オプション」を開かなくてもいいという利便性も捨てがたいと考えています。
以前、マツダにて紙カタログを製作している担当者からヒアリングを受けたことがあり、その際にもこういった「紙カタログの価値」を熱く語っていますが（お礼にもみじ饅頭を頂いた）、とにかくぼくは紙カタログが大好きで、倉庫にはメーカー別、車種別、年代別に大量をカタログを保管することとなっています。
ただし紙カタログの送付は自動車メーカーにとってあまりメリットはない
そしてネットが普及し始めた頃、多くの自動車メーカーが取り入れたのが「オンラインでのカタログ請求」。
これによって自動車メーカーは、そのクルマの情報を消費者に届けるという「接点」を設けたということになり、それまでは販売店に行かねば手に入らなかったカタログがいともかんたんに手に入ることに。
ただしネット上にて、動画を含む十分な情報を提供できるようになった今、メーカーが紙カタログを送付する意味は薄れてしまったと見え、トヨタ自動車は2020年12月をもって、「メーカーからのカタログ直送」を廃止しています。
ただ、販売店からの送付は今でも可能となっていて、トヨタ自動車のトップからカタログ請求を選び、情報を入力した後に販売店を選択するという流れへと変更されているわけですね。
ディーラーは「顧客との接点」を求めている
これについてはおそらく2つの側面があると考えていて、ひとつはまず「カタログ送付費用の削減」。
これまでメーカー（トヨタ自動車側）が負担していたものを、販売店側へと移行させることでコストを削減する効果を期待したのだと考えています。
そして2つ目ですが、これは「販売店と消費者との接点獲得」。
現代では「訪問」「お願い」営業を行うことは難しく、かつブランドの品位を落とすため、いかに消費者の方から来てもらうかという事が重要になっているわけですね。
加えて、コンプライアンスの問題もあって顧客情報の（カード会社経由などの）取得も難しくなり、相手からコンタクトしてきてもらわないと接点を確保できないという現状となり、自動車の営業自体が「攻め」から「待ち」となったこと、そしていかに多くの顧客を呼び込むかにプロモーションがシフトしているのもまた事実。
トヨタは今回の「カタログのメーカー直送禁止」によって本社のコストを削減でき、販売店はコスト（カタログ費用＋発送費用＋それにかかる人件費）がかかるものの、（購入の可能性がある）顧客情報を得ることが可能となっていて、これもまた時代に即した方法なのかもしれません。
他の自動車メーカーの「カタログ送付」対応は？
そこでほかの国産自動車メーカーを見てみると、いずれのメーカーも若干の変化があり、いままで多くは「トップページの”購入検討”からカタログ請求を選択」し、複数車種のカタログを請求できたり、会員登録によってかんたんに請求ができたものの、ホンダと日産は「車種」ページへ行ってからカタログ請求を選んで情報を入力するというスタイルに変化していて、しかも「一度に1車種」しか請求できない状態です。
よって、複数車種のカタログを得ようとすると、それなりに手間がかかることになりますが、これはつまり「カタログを用意すること自体が負担であった」のだと考えられ、カタログ請求のハードルを上げることで、カタログの送付数を減らしたいのかもしれません。
ちなみにスバル、スズキ、マツダは今でもサイトトップからカタログ請求に入ることができ、スバルとスズキは「一度に3車種まで」請求が可能。
マツダの場合は「一度に1車種のみ」に制限され、かつ（他のメーカーでも設けられている）「メーカーからのお届けか、販売店からのお届けか」という選択肢について、「販売店から」がデフォルト表示化されています。※WEBカタログを推奨する記載も見られる
つまり、ここを見ても「本社の負担軽減」「販売店と顧客との接点獲得」という考え方を見て取ることができますが、この流れが加速すると、年々「紙カタログ」の取得について、そのハードルが上がってゆくことにもなりそうですね。