最新の調査ではEVオーナーの92％が「もう内燃機関に戻らない」。EVならではの安価な維持費と環境意識がEVに対する忠誠心を醸成し、一方では「充電インフラ」に対する根強い不満も

｜　少し前の調査では多くのEVオーナーが「ガソリン車への回帰」を訴えていたが　｜

それだけ現在ではEVの性能が向上しているとも考えられる

さて、人々のEVに対する意見は大きく変わっていると見え、最新の調査では「現在EV（電気自動車）を所有している92％の人々が、今後内燃機関車（ICE）に戻ることはない」と回答したことが明らかに。

この調査は18カ国23,000人以上のEVドライバーに対し意見を聞いたもので、そのうち1％だけが内燃機関車に戻るつもりだと答え、残りの7％のうち4％がプラグインハイブリッド車（PHEV）を選ぶ可能性があると答え、3％が「まだ決めていない」と答えています。

ただしこの調査は環境団体が行ったものである

今回の調査はブルームバーグを通じて発表されたものですが、調査を行ったのは「ゼロエミッションの移動手段が気候変動と戦うために必要だ」という理念を掲げる「グローバルEV アライアンス」なる団体が行ったものだとされ、同団体はすべての交通手段が持続可能でクリーン、そして電動となる世界を目指しているもよう。

よってこの団体が選んだ対象は「同様の思想を持った人々」である可能性も考えられ（あるいはそうではないのかもしれない）、それでもこの調査からわかるのは、EV所有者の忠誠心が非常に高いこと。

結果的にほとんどの人々が今後もEVしか購入しないと回答したわけですが、その理由は、気候変動への関心だけでなく、主に低い運用コストが挙げられ、回答者の45％がガソリン車やディーゼル車と比べてEVのランニングコストが安いことを指摘しており、「次もEVを買う」とした理由では”気候への配慮”がその次（40％）です。

さらには地域環境への貢献（32％）、良好な走行性能（21％）、低いメンテナンスコスト（18％）と続いていて、要するに、EVは所有コストが安く、運転も楽しくいということになりそうですが、これらの回答者が「EVは売るときに非常に安くなる」という事実を経験しているのかどうかはちょっとナゾ（たしかにEVは維持コストが安価ではあるが、売却時の値下がりがそれを帳消しにしてしまう）。

なお、「もう内燃機関車にはもどらない」としたEVオーナーも両手を挙げてEVを讃えているわけではなく、今回の調査では「直面している最大の課題は充電インフラ、特に急速充電器の不足です」ということも明らかに。

回答によると、EVの最大のデメリットは、急速充電器の利用可能性が限られていること、充電に時間がかかること、そして急速充電ステーションの頻繁な故障だとされていますが、これらの問題が今でもEVの普及を妨げ、広大なスーパーチャージャーネットワークを持つテスラを「EV市場でもっとも強い存在」たらしめている理由であるとも考えられます。

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