
| ポルシェがついに「EVオンリー」という圧力に屈せず「独自」の決断を行う |
ポルシェが商品戦略を全面的に再編
ポルシェAGが「経営執行役会および監査役会の決定により、中長期的な商品戦略を大きく見直す」ことを発表。
今回の再編は、変化する市場環境や顧客のニーズに応えると同時に、財務的な安定性を強化することを目的としており、ポルシェCEO、オリバー・ブルーメ氏はまず次のようにコメントしています。
「私たちは自動車業界の大変革期に直面しています。ポルシェを全面的に再編することで、顧客にとって魅力的な製品と、投資家にとって強固な財務結果を実現します。」
新型SUVは内燃機関&プラグインハイブリッドで登場
注目されるのはカイエンの上に位置づけられる新型SUV(コードネーム:K1と呼ばれていた新型車)で、当初は完全EVとして計画されていたものの、市場動向を踏まえ、発売時には内燃機関搭載モデルとプラグインハイブリッドのみが提供されることとされています。
さらにパナメーラやカイエンといった既存のICE(内燃機関)モデルも2030年代まで継続販売され、後継モデルの開発も計画に組み込まれているといい、これは路線の「大幅な路線の変更」だといえそうですね。
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EV戦略は一部延期、既存BEVはアップデート継続
その一方で、電気自動車(EV)に関しては需要の伸び悩みを背景として「一部の新型EVの投入時期を遅らせる」方針を明らかにし、特に2030年代向けの新型EV専用プラットフォームは再スケジュールされ、フォルクスワーゲングループ内の他ブランドと共同開発が進められる予定です(つまりはコストの引き下げが図られるのだとも考えられる)。
ただし、タイカン、マカン、カイエン、そして718後継となる2ドアスポーツカーといった現行・次期EVモデルは継続的に改良され、市場投入が続けられることが示されており、しかし今回はその詳細については「触れられず」。
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財務見通しへの影響
戦略再編に伴い、短期的には最大18億ユーロ(約2,800億円)の減価償却・引当金が発生し、2025年の業績に影響を及ぼす見込みです。
2025年の業績予測は以下のように修正され(かなり厳しい)、さらに、2025年の配当は支払比率を大幅に引き上げる予定ですが(株主対策だと思われる)、前年の配当額を下回る見込みとしています。
- 売上高:370〜380億ユーロ
- 営業利益率:最大2%(従来予想は5〜7%)
- 自動車部門EBITDAマージン:10.5〜12.5%(従来予想は14.5〜16.5%)
- BEV比率:20〜22%
ICE・PHEV・BEVのバランス戦略で将来を見据える
ポルシェは、ICE・PHEV・BEVのバランスを取ったポートフォリオを構築し、変動の激しい市場環境に対応する方針へとシフトするということになり、CFO ヨッヘン・ブレックナー氏は次のように述べ、苦しい現場を認めるとともに、「その先にある明るい未来」を示唆しているようですね。
「これらの投資は短期的には財務に重くのしかかりますが、ブランド価値を強化し、将来的な競争力を高めるために不可欠です。」
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まとめ
ポルシェはEV専業化ではなく、ICE+PHEV+BEVの三本柱で持続可能な成長を目指す道を”明確に”選ぶこととなり、特に、新型SUVをICEとPHEVで投入するという決定は、市場環境の現実に即した柔軟な戦略転換といえそうです。
そしてこれは、今までの開発コストの多くを「捨て去り」、そして新しいコストを投じるということを意味しますが、これはまさに英断だといって良いかもしれません。
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参照:Porsche